自動車保険の見直し (1)SBI損保へ変更

赤い車

自動車保険(任意保険)の更新時期が来たので、テレビでよく宣伝しているダイレクト(通販型)自動車保険を検討したところ、テレビコマーシャルなどでは言われていない意外な盲点を発見した。

結果、一般的な通販型自動車保険は今の団体割引の保険とそれほど変わらなかったが、一部の保険は現状よりも約一万円も安くなることがわかった。JAFに加入する価値についても考えた。

現状

私が現状加入しているのは、三井住友海上の家庭用自動車総合保険でいわゆる「大手損保の従来型」だが、勤務先の団体割引で安かったので続けてきた。

団体割引率は年々減少してきており、次年度見積額は47,380円である。

(主な条件:車はH19年製ステップワゴン、使用目的は日常・レジャー、運転者家族限定、35歳以上補償、ゴールド割引、20等級、団体割引、対人・対物無制限、対物超過補修費用、人身傷害5000万円、無保険車傷害2億円、搭乗者障害1000万円、一般車両保険175万円、免責5-10万円、全損時費用、弁護士費用、ロードサービス)

2年前にも通販型保険を調べたが、団体割引が効いて通販型と比べても高くはないという結論だった。

ネットで通販型自動車保険の調査

調査方法

今回改めてネットで調べた。筆者が元・事故調査員であるという 任意保険の評判 というサイトが役に立った。ただしSBI損保に関して2007年のデータが掲載されているなど情報が少し古いようだ。

一括見積もりサイトを利用後、候補を絞って保険会社の個別見積もり

前記サイトにも書かれているが、調べ方のコツは、最初にのようなところで一括見積もりで広く見積もりを取り、良さそうなのをいくつか選んでその会社のホームページで個別見積もりすること。

個別見積もりが必要なのは、値段に効いてくる保険の条件は各社各様の特徴があり、一括見積もりの条件設定ではカバーできないためだ。

複数の一括見積もりサイトを利用

大抵の一括見積もりサイトでは、情報や条件を入力後に数社の候補が自動選択されるので、全社の見積もりをとったり、希望の保険会社が必ずしもが取れるわけではない。おそらくそのサイトとの提携条件などにより優先されている社があるのだろう。

なので、一括見積もりは複数サイトで行って、できるだけ多くの候補を比較する。重複する保険会社があると2重に案内メールが届くが、どちらかに回答すれば問題ない。

調査結果

どの自動車保険会社のどういう保険を選ぶのがお得かは、その人の条件により大きく変わってくる。 走行距離とか主たる運転者年齢により保険金額が変わる保険はテレビコマーシャルもしており、割とよく知られているが、知られていない盲点は、

運転者家族限定で「同居の子供」を区別する保険がある

ことです。その場合

家族限定で同居の子供を除くと更に安くなる

通常「運転者家族限定」という割引があるが、さらに運転者に同居の子供を入れる・入れないで区別する保険会社がある。区別がある保険会社では、同居の子供を除くと私の場合6千円ほども安くなった。 (別居の子供は含まれ、その年齢も運転者年齢限定に制限されない)

言われてみれば、同居の子供は別居の子供に比べて運転する機会が多いので、危険率に差を設けるのは納得できる。これまでの保険がなぜ差をつけていなかったのか不思議なくらいである。

走行距離で安くなる

テレビコマーシャルでおなじみのソニー損保と「大人の自動車保険」(セゾン自動車火災保険)が採用している(他にもあるかもしれない)。

セゾンが安い。特に年間5000km以内。

ここで疑問になったのは、予定は5000kmでも実際の走行距離が超える場合はどうなるか?  ネットではその辺の説明がないのでセゾンに電話で問い合わせてみたところ、超えそうになったら電話連絡すればよいとのこと。もちろん追加料金が発生するが、10000kmでの契約との値差の月割り分を残りの月分だけ払えばよい。(悪用するなら年間では走行距離が5000km超えることが明らかな場合でも、5000km未満の予定で契約しておけば5000km超えるまでの月は安くなる?)

主たる運転者の年齢で安くなる

通常運転者年齢26歳以上とか30歳以上限定というのがあるが、「大人の自動車保険」では更に主たる運転者の年齢により50歳ぐらいを底に安くなる。

候補の絞込みと決定

調査の結果より候補は2社に絞られた。

大人の自動車保険(セゾン自動車火災保険

  • 家族限定で同居の子供を除くと更に安くなる
  • 主たる運転者の年齢により(50歳ぐらいが底)安くなる(年配者に有利)
  • 年間走行距離5000kmまでなら安い
    私の場合予想としては5000km内に納まりそうだが、予定外の遠出をすれば超えるだろう。そのときに連絡するのが面倒だし、常日頃注意しておかなければならないのがやや苦痛である。

SBI損保

  • 家族限定で同居の子供を除くと更に安くなる
  • 走行距離は区別がない
  • 運転者年齢区分は「26歳以上」が最高(比較的若者に有利)
  • 車両保険の保証金額が少ない。他社だと190万円ぐらいなのに標準100万円最大115万円になってしまう
    これは車の実質価値(中古車として売る値段)の設定なのだろう。他社は同程度の車を購入する場合の金額だと思う。保険としては後者にして欲しいところだ。

選択

走行距離5000km以内なら両者とも同じ位の保険料になったが、迷ったあげくSBI損保に決めた

セゾンは距離オーバーを気にしなければならないのが面倒に思えた。 SBI損保は車両保険金額が低いのは残念だが、これが効いてくるのは盗難や大きな自損事故であり、発生確率は低いので万一あったときの保障金額の低いのはあきらめるものとする。全損時諸費用特約をつけて少しでもカバーしておく。

SBI損保のロードサービスは下記のように充実しており、現状の三井住友海上よりずっと良い。

  •  無料牽引サービス:もよりの修理工場まで距離無制限、客の指定修理工場までは50kmまで無料
  •  雪道・砂浜でのスタック無料引き上げ
  • 応急ガソリン:10リットルが無料
  • 現地復旧できない場合:宿泊費用や、現場からの帰宅費用などを補償
  • アイオイ損保と提携しているらしくサービス拠点数も多い。

保険料は年36,340円(三井住友と違うおもな条件:26歳以上補償、団体割引無し、同居の子供無し、車両保険金額115万円)となり

一万円強節約

できた。

今回勉強したことなど

リスク細分型自動車保険

こういう自動車保険を「リスク細分型」と言うそうだ。単に細分するというより、視点・切り口を替えて危険率を評価することにより安全な客を見い出し、その保険料を安くするわけだ。 こういう客は従来のどんぶり勘定的な保険では上得意だったわけで、その安全な客が抜けていくと客数が減るだけでなく全体としての危険率が上がり、利益確保のためには保険料率を上げなければならなくなる。経営は加速度的に厳しくなるだろう。

保険に限らないが、今の世の中、従来と同じスタイルで儲け続けていくことは難しくなっている。

JAFについて

昔は、確かにキーを閉じ込めたりしたときなど、JAFは助かった。

JAFのみが高速道路でロードサービスできる規制もあった。
(先日ディーラーの営業マンが「高速道路ではJAFに入ってないと困る」と教えてくれた。後で調べてみて、営業マンが規制緩和(1997年)を知らなかった!とわかった)

しかし、規制緩和され、自動車保険やクレジットカードの付帯ロードサービスが充実してきた現在では、加入する意味があるのだろうか?

  • ロードサービスの内容が劣る
    応急ガソリン代は実費、15km以上のけん引費用は有料など、自動車保険の付帯ロードサービスより劣る。
  • 優待割引の特典、機関紙等の特典があるが
    私は旅館の優待割引など要らない。少なくとも4000円の年会費の価値はない。
  • JAFは自分の所有車以外でのトラブルでも対応してくれる
    自動車保険は契約対象が車だが、JAFは人なので、複数の車やバイクを運転する人には価値がある。

ということで、私はJAFに入らないことにしている。

健康保険と自動車保険の違い

番外だが、同じ保険でも健康保険は自動車保険と様子が違う。これについて次に少し考えてみた。

若いとき私は健康でめったに医者にかからなかったので、健康保険料を損していると思っていた。

それでは自動車と同じようにその人の危険率(病気になりやすさ)で保険料を決めたらどうだろう。 そうなれば危険率が高い病弱な人やお年寄りは莫大な保険料を払わなくてはならないだろう。 これは社会的に困るので現状の制度になっているわけで、健康保険は社会的な弱者救済を兼ねた全員加入の強制保険=税金ということである。だからサービス内容は同じなのに所得により保険料が変わるのである。事実、国民健康保険の運営者である地方自治体では国民健康保険と呼ぶところが多い。

ならばいっそ他の税金と一緒に集金すれば集金コストが安く済むのではないか。 もっと財政状況が悪化すれば変わるかもしれないが、この国の制度変更は簡単には行かないだろう。 それと税金と意識させない、区別するためと考えられる。

  • 納税者に自分のためであるという意識を持たせる(税金だとその意識が薄くなる)
    所得税を払っていなくても行政サービスを受けられるが、健康保険料を支払わなければ保険証を発行してもらえない。
  • 税金を安く見せる
    増税論議のときよく話題になるが、健康保険を除いて通常の税金だけで計算すると税負担率が低く見える。

本文で述べたように、数社の一括見積もりから始めることをお薦めします。


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